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商学部

商学部のポリシー


■2024年度以降入学生

商学科の教育研究上の目的

商学科は、幅広い教養と商学、経営、情報、会計に関する基礎ならびに専門知識を身につけ、変動やまない国際社会、情報社会のなかで、理論的背景をもち、多様な社会的ニーズに応えうる人材の育成を教育目標とします。
経営情報学科は、商学、経営学を基礎に、高度情報化及び本格的な国際化の進展に的確に対応できる専門知識を修得し、社会の多様なニーズに応えられる実践的、実務的「実力」を身につけ、「実力派ビジネスパーソン」として活躍する人材の育成を教育目標とします。

ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

商学部に所属する学生は、学部および学科のカリキュラムを履修、学修し、研究することをとおして、以下の能力獲得が求められる。これに併せて、卒業に必要とされる所定の単位と要件を満たし、商学部における学修と研究の成果としてふさわしい卒業研究論文(以下、「卒業論文」という)を作成し、受理された学生には学士(商学)の学位が授与される。

知識・技能

  1. 建学の精神に基づく教育を基礎としたカリキュラムの履修により、広い視野および豊かな倫理観と教養を持って行動することができる。
  2. 流通・マーケティング、経営・ファイナンス、簿記・会計、スポーツマネジメントなど、商学における高度な学術理論およびその実践について学修し、企業や消費者および市場が直面する諸問題の本質を正しく理解することができる。
  3. 修得した知識や技能を活用して、実際のビジネスや企業経営ならびにスポーツマネジメントに関する諸問題に対する解決策を探求する能力を身につけることができる。

思考力・判断力・表現力

  1. 実際のビジネスや企業経営ならびにスポーツマネジメントについて、自ら課題を見つけて解決していくために必要な思考力・判断力・行動力を身につけることができる。
  2. 自己の課題解決に対する取り組みおよびその成果を論理的に他者に説明することができる。

主体性・多様性・協働性

  1. 産業や市場および企業の持続的成長が社会経済の健全な発展に大きく影響を与えることを自覚して、流通・マーケティング、経営・ファイナンス、簿記・会計、スポーツマネジメントに関する多様な理論・実践を学修し、それらを組み合わせて多角的視点から問題を分析し解決する能力を身につけることができる。
  2. 他者の意見を尊重しつつ主体性を持って、地域との協働のもと、問題解決に取り組むことができる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施方針)

商学部における専門教育の展開については、1年次に商学部教育の基盤となる必修科目を履修し、2年次より基礎から応用までの科目を段階的かつ体系的に履修する。さらに高度専門プログラムにおいて企業経営の実践的知識を学修する科目を配置し、学生は自己の学修上の関心および卒業後の進路に応じて必要な科目を選択して履修する。
このような専門教育を含めて、ディプロマ・ポリシーで掲げた目標を達成するために、次のような教育内容、教育方法、学修成果の評価の方針に基づき、カリキュラムの編成と授業の実施をする。

教育内容

  1. カリキュラムは、成熟した市民としての基礎的素養を修得する≪NGU教養スタンダード科目≫、商学部における基礎的な知識・技能を修得する≪学科基礎科目≫、商学部の専門性を深める≪学科専門科目≫、さらなるスキルアップを目指す≪学科関連科目≫から学ぶ。
  2. ≪学科基礎科目≫においては、商学部の専門教育の基盤を身につけるために「商業概論」「マーケティング概論」「経営学総論1・2」「ファイナンス基礎論」「簿記入門」「会計学入門」「ミクロ経済学」「マクロ経済学」を必修科目として履修する。
  3. ≪学科専門科目≫においては、個々の進路や興味に沿って各分野の学びを深められるよう、流通・マーケティング》、《経営・ファイナンス》、《簿記・会計》、《スポーツマネジメント》の専門・発展科目を配置している。そして、少人数教育の場となる≪ゼミナール≫では、まず1年次に、研究の基礎的な知識・技能を修得する「アカデミックリテラシー」、「専門演習」の導入科目となる「専門演習入門」を履修し、2年次から開始する「専門演習」にて希望する分野のゼミに所属して研究活動をおこない、その成果として卒業論文を作成する。
  4. ≪学科関連科目≫においては、商学部生として必要なスキル・資格の取得や語学力向上を支援する科目を履修することができる。また、各種講座の履修をとおして、自らのキャリアへの意識を高めたり、実践的知識を身につけたりすることができる。

教育方法

  1. それぞれの授業においてあらかじめ示された教育目標を達成させるとともに、個々の学生の学習進度に即して適切な課題を与えることで、主体的な学習を支援する。
  2. 講義科目においては、小テストやレポートを通して受講生の学習状況や理解度の把握に努める。演習科目については、担当教員が学生相互の議論を誘導し、集団討議や成果発表をおこなう。
  3. 経営実践に関する知識の獲得およびその定着を促進するために、実社会を見聞する機会を設ける。
  4. 社会で活躍するために必要な商学、企業経営、会計に関する実践的知識および資格を修得するための少人数講義を設ける。

学修成果の評価

  1. 各科目の評価は、原則として平常点および期末試験などによる総合評価によりおこなわれる。
  2. 各科目について、その内容、到達目標、成績の評価方法と基準をシラバスなどで公開して学生に周知した上で、厳格な成績評価をおこなう。
  3. 専門演習の各年度末において、当該年度の「研究活動報告書」を作成し、担当教員は各ゼミ生の活動状況とあわせて成績評価をおこなう。また、卒業年次においては、卒業論文を研究活動の成果として評価し単位認定をおこなう。

アドミッション・ポリシー(入学者受入方針)

求める学生像

商学科では、将来、ビジネスの現場で活躍し、社会経済の健全な発展に寄与することを希求する者、具体的な下記の要件を備えた者を入学者として受け入れの対象とする。
  1. 建学の精神に沿う豊かな人間性と誠実さをもち、社会の役に立つことを実行しようとする高い志があること
  2. 現実の経済および企業経営の実践に対する探究心が旺盛で、国際的視野に富み、進んで真理を探究する意欲と能力があること
  3. 問題解決能力を身につけさせる本学部教育方針のもとで、学習に必要な基礎的知識・論理的思考力・コミュニケーション能力を備えていること
  4. 本学部で修得した専門的知識および実践的問題解決能力を、国際社会および地域社会の将来に役立てようという強い意志をもつこと

入学時までに身につけるべき知識、能力など

  1. 社会関連科目を履修し、経済および企業経営に関する基礎知識を習得していることが望まれる。
  2. 情報関連科目を履修し、ICTの経済・経営への影響を理解していることが望まれる。
  3. 国語などの学習によって、筋道の立った文章が書けることが望まれる。

入学者選抜

商学科は、大学入学時までに培われた確かな基礎学力、商学科への適性、多様な学習や活動を通じて身につけた能力や意欲などを、多面的・総合的に評価することを入学者選抜の基本的な方針としている。
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