入学検定料・学費・修学支援
学納金（学費）
経済経営研究科 経済学専攻 修士課程／経営政策専攻 博士前期課程
外国語学研究科 英語学専攻 修士課程／国際文化協力専攻 修士課程
| 区分 | 春学期 | 秋学期 | 年度合計 | |
| 学費 | 入学登録料（初年度のみ） | 200,000円 | - | 200,000円 |
| 1年次授業料 | 370,000円 | 370,000円 | 740,000円 | |
| 2年次授業料 | 370,000円 | 370,000円 | 740,000円 | |
| 合計 | 940,000円 | 740,000円 | 1,680,000円 | |
経済経営研究科 経営政策専攻 博士後期課程
| 区分 | 春学期 | 秋学期 | 年度合計 | |
| 学費 | 入学登録料（初年度のみ） | 200,000円 | - | 200,000円 |
| 1年次授業料 | 370,000円 | 370,000円 | 740,000円 | |
| 2年次授業料 | 370,000円 | 370,000円 | 740,000円 | |
| 3年次授業料 | 370,000円 | 370,000円 | 740,000円 | |
| 合計 | 1,310,000円 | 1,110,000円 | 2,420,000円 | |
通信制大学院 外国語学研究科 英語学専攻 博士前期課程
| 区分 | 春学期 | 秋学期 | 年度合計 | |
| 学費 | 入学登録料（初年度のみ） | 200,000円 | - | 200,000円 |
| 1年次授業料 | 270,000円 | 270,000円 | 540,000円 | |
| 2年次授業料 | 270,000円 | 270,000円 | 540,000円 | |
| 合計 | 740,000円 | 540,000円 | 1,280,000円 | |
通信制大学院 外国語学研究科 英語学専攻 博士後期課程
| 区分 | 春学期 | 秋学期 | 年度合計 | |
| 学費 | 入学登録料（初年度のみ） | 200,000円 | - | 200,000円 |
| 1年次授業料 | 270,000円 | 270,000円 | 540,000円 | |
| 2年次授業料 | 270,000円 | 270,000円 | 540,000円 | |
| 3年次授業料 | 270,000円 | 270,000円 | 540,000円 | |
| 合計 | 1,010,000円 | 810,000円 | 1,820,000円 | |
※入学者については、入学登録料を入学金に充当します。
※入学登録料は入学手続時のみの納付となります。
※納付期限について、春学期（入学手続き時を除く）は4月23日、秋学期は10月23日となります。
※上記以外に、秋学期に院生協議会費（5,000円）が徴収されます。
※標準年限を超えて在学し、学期初めに修了要件を1科目満たさない場合の学費は、その期の授業料の半額が免除されます。
※入学登録料は入学手続時のみの納付となります。
※納付期限について、春学期（入学手続き時を除く）は4月23日、秋学期は10月23日となります。
※上記以外に、秋学期に院生協議会費（5,000円）が徴収されます。
※標準年限を超えて在学し、学期初めに修了要件を1科目満たさない場合の学費は、その期の授業料の半額が免除されます。
修学支援制度
本学大学院では、学修・研究に前向きな意欲を持つ方のために以下のような経済的支援や学修支援を行っております。
修学支援（経済的支援）
学費について
初年度および2年次以降の学費を公開しています。各種奨学金の適用を受けられるほか、標準年限を超えて在学し、学期初めに修了要件を1科目満たさない場合の学費は、その期の授業料が半額免除されるなど、学修・研究に取り組みやすい制度を設定しております。
大学院シニア学生授業料減免制度
本学大学院の正規課程に在籍するシニア学生（本学大学院入学時、4月1日現在の年齢が満55歳以上）の方を対象に、一定の条件を満たした場合、入学年度の授業料の50％を減免する制度があります。
私費外国人留学生授業料減免制度
本学大学院の正規課程に在籍する私費外国人留学生（留学ビザ取得者に限定）で、経済的理由により修学困難な場合、一定の条件を満たせば、学業継続を支援することを目的にその年度の授業料の50％を減免する制度があります。（上限15名の選定制）
奨学金
下記の奨学金制度を利用することができます。詳しくは「奨学金」のページをご確認ください。
| 学内 | 学外 |
| ・名古屋学院大学大学院奨学金 ・名古屋学院大学災害時緊急奨学金 |
・独立行政法人日本学生支援機構奨学金（旧 日本育英会） ・その他団体の奨学金 |
教育訓練給付制度
一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者（在職者）または一般被保険者であった方（離職者）が経済経営研究科 経営政策専攻 博士前期課程、英語学専攻（通信）博士前期課程（厚生労働大臣指定教育訓練講座）を修了した場合、支給要件機関に応じて教育訓練給付金がハローワーク（公共職業安定所）から最大10万円が支給されます。
修学支援（学修支援）
研究奨励金
大学院教育研究振興補助金
本学大学院における教育研究を振興するために、本学院生または指導教員が学術論文、著書を刊行した場合、そこに至るまでに要した教育研究費用に対し、一定の条件のもとで、個人研究10万円、共同研究は1人10万円として人数分合計額を、それぞれ限度額として支給します。（対象となる学術論文とは、国際学術雑誌、日本学術会議が認定する学協会が発行する論文集に掲載された原著論文、名古屋学院大学論集・年報および名古屋学院大学大学院院生協議会経済経営論集・外国語学論集です。学術論文掲載の雑誌および単行本にはISBNまたはISSNがついていることを必要とします。）
名古屋学院大学大学院生共同研究・プロジェクト型奨励金
本学大学院では、院生の研究活動の活性化と研究水準の向上を図るため、各研究科・専攻において継続的・系統的に研究すべき基幹となる研究テーマを選定し、そのテーマに沿って複数の院生が1つの研究課題を共有して、共働的な研究活動を推進することを奨励しています。
これにより、院生が行なう共同研究またはプロジェクト型研究に対して大学院生研究奨励金を1件あたり年間15万円を限度とし、支給します。
本学大学院における教育研究を振興するために、本学院生または指導教員が学術論文、著書を刊行した場合、そこに至るまでに要した教育研究費用に対し、一定の条件のもとで、個人研究10万円、共同研究は1人10万円として人数分合計額を、それぞれ限度額として支給します。（対象となる学術論文とは、国際学術雑誌、日本学術会議が認定する学協会が発行する論文集に掲載された原著論文、名古屋学院大学論集・年報および名古屋学院大学大学院院生協議会経済経営論集・外国語学論集です。学術論文掲載の雑誌および単行本にはISBNまたはISSNがついていることを必要とします。）
名古屋学院大学大学院生共同研究・プロジェクト型奨励金
本学大学院では、院生の研究活動の活性化と研究水準の向上を図るため、各研究科・専攻において継続的・系統的に研究すべき基幹となる研究テーマを選定し、そのテーマに沿って複数の院生が1つの研究課題を共有して、共働的な研究活動を推進することを奨励しています。
これにより、院生が行なう共同研究またはプロジェクト型研究に対して大学院生研究奨励金を1件あたり年間15万円を限度とし、支給します。
長期履修制度
長期履修制度とは、職業を有している等の事情により、通常の修業年限では大学院の教育課程の履修が困難な方に限り、標準修業年限を超えて計画的に教育課程の修学をおこなう制度です。対象となる方は、職業を有する方（主としてその収入で生計を立てている非正規職員を含む）および、出産、育児、介護、その他やむを得ない事情により、フルタイム学生としての修学が困難と認められる方です。認められれば、標準修業年限の授業料で最大その2倍の期間まで在学できる制度で、入学前と在学中（最終年次を除く）に申請することができます。
大学院再入学制度
本学大学院の諸事情により除籍・退学になった方で、除籍・退学となった日から一定期間内（博士後期課程に3年以上在学し、所定の単位を修得して退学した方はこの限りではありません）であれば、本学大学院に再入学することができます。再入学にあたっては諸条件がありますので、詳細は大学院事務室までお問い合わせください。
