NGU留学の特徴
名古屋学院大学の留学は、短期と中期と長期の3種類から選べます。また、どの学部・学科でも留学制度を利用することができます。短期は春季休暇や夏季休暇を利用した1~2ヶ月の留学。中期は秋学期か春学期の1セメスター。長期は秋学期と春学期の2セメスター(約1年で、長期と中期を組み合わせれば、最長で2年の留学が可能です。さらに、2年間留学しても、4年間での卒業が可能です。自分の関心に合わせて、留学のスタイルを選ぶことができます。くわしい留学の相談や手続きなどは、国際センターが担当しています。
ページ内目次
3種類の留学プログラム
名古屋学院大学の留学制度は留学期間により3つに大別されます。
「長期留学」、「中期留学」には、公費交換留学と私費留学の2つの形態があり、公費交換留学では留学希望者の中から学内選考により対象者を決定します。『短期留学』は私費留学のみとなっています。
長期・中期留学とも英語圏の協定校への留学を希望する場合は、大学レベルのアカデミック英語能力を正確に測定する「TOEFL(トーフル)」試験の成績等により公平に派遣対象者および派遣先が決定されます。中国語、韓国語その他言語地域への派遣希望留学生は、各言語の検定試験、学内スピーチコンテストや普段の授業の成績等により総合的に判定されます。
どの言語についても、語学力を一朝一夕に高めるのは困難であり、特に公費交換留学生になることを目標とする場合は、入学直後あるいは入学以前から地道な努力を続ける必要があります。入学後すぐの夏休みに参加できる「短期留学」にて基礎的な語学力とコミュニケーション力の両方の実力を伸ばす、授業以外で自分の力に合わせて基礎学力を養うことができる「インターナショナルラウンジ(i-Lounge)」の指導を受ける、i-Loungeが主催する「TOEFL講座」を利用するなど、まず「公費交換留学生」になるまでのしっかりとした学習計画を立て、それを着実に実行することが大切です。
- 長期留学 (10ヵ月~1年)
- 中期留学 (4ヵ月~半年)
- 短期留学 (1ヵ月~2ヵ月)
「長期留学」、「中期留学」には、公費交換留学と私費留学の2つの形態があり、公費交換留学では留学希望者の中から学内選考により対象者を決定します。『短期留学』は私費留学のみとなっています。
長期・中期留学とも英語圏の協定校への留学を希望する場合は、大学レベルのアカデミック英語能力を正確に測定する「TOEFL(トーフル)」試験の成績等により公平に派遣対象者および派遣先が決定されます。中国語、韓国語その他言語地域への派遣希望留学生は、各言語の検定試験、学内スピーチコンテストや普段の授業の成績等により総合的に判定されます。
どの言語についても、語学力を一朝一夕に高めるのは困難であり、特に公費交換留学生になることを目標とする場合は、入学直後あるいは入学以前から地道な努力を続ける必要があります。入学後すぐの夏休みに参加できる「短期留学」にて基礎的な語学力とコミュニケーション力の両方の実力を伸ばす、授業以外で自分の力に合わせて基礎学力を養うことができる「インターナショナルラウンジ(i-Lounge)」の指導を受ける、i-Loungeが主催する「TOEFL講座」を利用するなど、まず「公費交換留学生」になるまでのしっかりとした学習計画を立て、それを着実に実行することが大切です。
短期留学(1~2ヵ月)
内容 | 協定校での語学研修、海外インターンシップ、スタディツアー |
対象 | 全学部・学科 |
期間 | 春季・夏季休暇の2週間~2ヶ月 |
費用 | 約20万円(アジア圏) 約40~75万円 (英語圏) |
※現地でのフィールド・トリップやホームステイも多彩に準備。
中期留学(4ヵ月~半年)
内容 | 協定校での語学研修または正規授業を受講 |
対象 | 経済学部、現代社会学部、商学部、法学部、外国語学部、国際文化学部 |
期間 | 1セメスター(秋学期または春学期) |
費用 | 公費交換約15~30万円、私費約50~70万円 (アジア圏) 公費交換約50~110万円、私費約100~300万円 (英語圏) |
長期留学(10ヵ月~1年)
内容 | 協定校での語学研修または正規授業を受講 |
対象 | 経済学部、現代社会学部、商学部、法学部、外国語学部、国際文化学部 |
期間 | 2セメスター(秋学期と春学期) |
費用 | 公費交換約20~65万円(アジア圏) 公費交換約60~150万円(英語圏) |
※4年間で卒業可能です。長期留学と中期留学を組み合わせれば、1年半・
2年間の留学も可能です。
※上記費用には渡航費、寮費、食費等が含まれます。なお公費での留学は、
留学先での授業料が免除されます。(寮費が免除される場合もあります)
※留学対象国は学部ごとに異なります。
2年間の留学も可能です。
※上記費用には渡航費、寮費、食費等が含まれます。なお公費での留学は、
留学先での授業料が免除されます。(寮費が免除される場合もあります)
※留学対象国は学部ごとに異なります。
留学の特色
学部の学びと連携した多様なプログラム
各学部・学科ごとに、「英会話」「実用英語」など、英語を中心とした留学を支援する科目を用意。留学に必要なコミュニケーション能力を身につけ、異文化への理解を深めます。
留学までの期間を事前研修でサポート
アメリカ・カナダへの公費交換留学生に対し、留学先で必要とされる語学力の向上を目的として、出発までの約半年間「派遣前特別プログラム」を実施します。また留学直前には、北米の学習スタイルに合わせた「直前研修」を数日間に渡り実施し、留学先で必要となるスキルを実戦形式で身に付けます。
公費交換留学生への奨学金制度を拡充
中・長期留学には「公費交換留学」と「私費留学」があります。公費交換留学では派遣先大学の学費は免除となり、、寮費も不要な大学もあります。また、公費交換留学が認められた学生には「名古屋学院大学留学奨励金」を支給します。
名古屋学院大学留学奨励金の概要
区分 | 派遣国 | 奨励金 |
長期 | アメリカ・カナダ・オーストラリア | 40万円 |
中国・タイ・台湾・韓国・フィリピン・インドネシア | 20万円 | |
中期 | アメリカ・カナダ・オーストラリア | 20万円 |
中国・タイ・台湾・韓国・フィリピン・インドネシア | 10万円 |
公費交換留学が認められた学生には「名古屋学院大学留学奨励金」を支給します。奨励金(最大40万円)は返還する必要はありません。
※留学先での成績不振や途中帰国などの場合は返還していただきます。
※留学先での成績不振や途中帰国などの場合は返還していただきます。
留学費用をフルサポート! 全学費用支援公費交換留学制度
<全学費用支援公費交換留学>
本制度では、名古屋学院大学が留学に係る費用を支援します(返還する必要はありません)。
本制度では、名古屋学院大学が留学に係る費用を支援します(返還する必要はありません)。
選考・時期 | 1、2年次 |
選考条件 | (長期・中期) TOEFL-ITP 530点 ※原則として必修科目をすべて修得していること (選考方法)公費交換留学応募者から対象者を選出します |
奨励金 | 学費(免除)、居住費(寮費)、渡航費、海外旅行保険料、VISA申請料 ※ 「居住費」は派遣先大学における標準的な寮費を支給します。「海外旅行保険料」および「VISA申請料」は代理店を通じ支給します。 |
派遣対象国 | アメリカ・カナダ |
留学を強力にバックアップ
専門科目の中で留学を支援
外国語学部は「留学英語」等の豊富な語学系専門科目、経済学部・商学部では「実用英語演習」などの科目を開講。留学に必要なコミュニケーション能力と国際的センスを身につけながら卒業単位が認定されるメリットがあります。
TOEFL・アカデミックスキル特別講座を開設
春学期、夏季休暇、秋学期中にアメリカから英語教育の専門家を招き、段階的なレベル別TOEFL集中講座を開講。毎年たくさんの学生が参加しています。
留学派遣前後特別プログラム(アメリカ、カナダ長期・中期公費交換留学生 対象)
留学派遣前および派遣後の特別プログラムを実施しています。派遣前プログラムでは、派遣学生が少人数(5〜6名)のグループに分かれ、ネイティブ講師(もしくは留学生)がアドバイザーとなり、半年間にわたり様々な研修を実施します。また派遣後には留学経験者を対象としたTOEIC700/800点講座等、就職を見据えたプログラムを実施しています。
直前研修(アメリカ、カナダ長期・中期公費交換留学生 対象)
派遣先大学での学びや生活に対応する能力を培うため、留学派遣直前に数日間「直前研修」を実施します。シラバスの見方、派遣先大学の情報収集、ノートテイキング等、派遣先で必要となるスキルを実戦形式で身に付けます。
※ この直前研修の受講費用は名古屋学院大学が負担します。
※ この直前研修の受講費用は名古屋学院大学が負担します。
充実した奨学金制度
公費交換留学が認められた学生には「名古屋学院大学留学奨励金」を支給します。
留学先 | 種別 | 人数 | 金額 |
アメリカ・カナダ・オーストラリア | 長期 | 10名 | 40万円 |
中国・タイ・台湾・韓国・フィリピン・インドネシア | 長期 | 5名 | 20万円 |
2019年度派遣留学生数
長期・中期留学 計69名
留学派遣先 | 留学者数 |
アメリカ | 27 |
カナダ | 17 |
フィリピン | 1 |
タイ | 3 |
インドネシア | 2 |
韓国 | 9 |
台湾 | 4 |
中国 | 6 |
短期留学 計211名
留学派遣先 | 留学者数 |
アメリカ | 32 |
カナダ | 28 |
オーストラリア | 15 |
ニュージーランド | 12 |
イギリス | 20 |
オーストリア | 13 |
中東欧 | 10 |
フィリピン | 24 |
タイ | 15 |
インドネシア | 24 |
韓国 | 18 |