課題・共同研究

・陶磁器産地「瀬戸」の将来像と持続可能な展開に関する政策研究
(本学が関係する地域の課題及び活性化に関する研究) 研究代表者：現代社会学部　小林甲一 　この研究は、本学に蓄積された地域政策研究と陶磁器産業研究を改めて融合させることによって瀬戸焼振興による地域活性化という瀬戸市の課題にアプローチし、それを通して陶磁器産地「瀬戸」の将来像を描き、地域で共有するとともに、他産地との比較も視野に入れて瀬戸における陶磁器産業の持続可能な展開に資する政策のあり方を明らかにする。また、これは、瀬戸市ものづくり商業振興課と連携して政策協働型および「地域伴走」型の政策研究として行うものであり、政策の研究と実践を地域において有機的に協働させることで研究成果をそのまま地域に活かしつつ、地域からのフィードバックによって研究成果の実を高めていく。

・神経筋電気刺激が人工関節置換術後の筋力および動作能力の改善に与える影響
(学部及び学科の特色づけに資する研究) 研究代表者：リハビリテーション学部　渡邊晶規 　神経筋電気刺激による筋収縮を惹起は、その電気的閾値の違いから、随意運動とは異なり速筋線維が動員されやすい特徴をもつ。そのため、高強度の随意運動が困難である高齢者や神経障害患者に対して、神経筋電気刺激が効果的な筋力増強方法であるとして注目されている。本研究では、1)人工膝関節全置換術後早期からの神経筋電気刺激治療が、その後の大腿四頭筋筋力の回復にどのような影響を与えるか明らかにすること、ならびに2)神経筋電気刺激による異なる収縮様式(求心性収縮運動と遠心性収縮運動)の効果に差があるかどうかを明らかにすることを目的とする。

・次世代型コンテンツを応用した地域課題解決モデルの構築と分析【継続】
(地域問題及び地域活性化に関する研究) 研究代表者：商学部　伊藤昭浩 　愛知・名古屋は史跡や老舗など歴史的にも多数の魅力ある地域資源を有しているが、特に、名古屋市の市民自身のシビック・プライド（愛着・誇り・推奨）が低い状況にあることもあり、その魅力は内外を問わず、強く認識されてはいない。
　そこで、名古屋市自体が抱える地域の課題、そして地域の活性化において、新世代の映像表現をもって解決アプローチをはかることができないか、その実現手法を含めた技術開発について研究を行う。

・日本におけるキリスト教教育━「敬神愛人」の系譜の探究━【継続】
(キリスト教及び「建学の精神」に関する研究) 研究代表者：スポーツ健康学部　髙見伊三男 　本学の建学の精神である、イエスに基づく「敬神愛人」は、アメリカのキリスト教プロテスタント教会宣教師のF.C.クライン博士の創設の名古屋英和学校より引き継がれて、135年の歴史と伝統を有している。その長い歴史と伝統において、「敬神愛人」の系譜をその5名の代表者（F.C.クライン、メアリー･クライン、U.G.モルフィ、内村鑑三、福田敬太郎）を通して探究していく。
　そうした5名の代表者を通して研究することによって、「敬神愛人」がどのように特徴的に、また多様に展開されて来たかを認識して、日本におけるキリスト教教育において「敬神愛人」が果たしてきた重要な豊かな役割と今後の可能性を探求していく。

・不活動性筋痛が筋損傷修復に与える影響【継続】
(学部及び学科の特色づけに資する研究) 研究代表者：リハビリテーション学部　肥田朋子 　損傷がないにもかかわらず不活動によって生じる痛みは、警告信号としての意義もなく、種々の弊害を生むだけである。そのため、その不活動性疼痛の発生を抑制することは重要である。一方で、日常生活での不慮の事故により筋損傷を引き起こした際に一定期間の安静を余儀なくされることがあるが、筋損傷の修復に安静に伴って生じる不活動性疼痛がどの程度影響を与えているかについては明らかにされていない。そこで本研究では、不活動性筋痛が筋損傷修復に与える影響について明らかにすることを目的とする。

・ローカリティ形成における宗教の関与についての学際的比較研究【継続】
(学部及び学科の特色づけに資する研究) 研究代表者：国際文化学部　宮坂　清 　ローカリティ（Locality、地域性）が形成される際に、宗教がいかに関与するかについて、日本を含むアジアの事例を比較しつつ考察するのが本研究の目的である。宗教は主要なコンテクストのひとつとして種々のローカリティの形成や変化に関わってきたと考えられるが、それはどのようにしてであるか。この問題を、宗教が関わる事例を各地から収集し、それをコンテクスト的に解釈し、相互に比較するという作業をつうじて明らかにする。

課題・個人研究

・イギリスの女性宣教師とレディ・トラベラーの視点：日本における功績と母国での生活
(キリスト教及び「建学の精神」に関する研究) 研究代表者：外国語学部　西村美保 　本研究では、19世紀後半から20世紀初頭に日本を含むアジアを旅したイギリスの女性宣教師と旅行者、レディ・トラベラーに焦点を当てる。日本についての著作物を通してその足跡をたどり、西洋的視点や功績、来日前後の様々な事情を明らかにすることを目的とする。

一般・共同研究

・スキー実習を中心とした学部教育に資するスノースポーツの社会学的・教育学的・運動学的研究
研究代表者：スポーツ健康学部　齋藤健治　スポーツ健康学部におけるスキー実習をコロナ禍後も継続するにあたり、アルペンスキーの技術および指導法を学びの中心に捉えながらも、スノースポーツ（アルペンスキー、バックカントリースキー、クロスカントリースキー、スキーツアーなど）を社会学的、運動学的、教育学的等幅広い視点で捉え直し、スキー実習そのもの、そして他の科目との接続を強化し、学部教育の質向上の一助としそのための調査、計測による分野横断的な研究を実施する。

・バーチャルリアリティシステムの医療、教育現場への応用【継続】
研究代表者：リハビリテーション学部　佐藤菜穂子　バーチャルリアリティ（virtual reality：VR）技術は近年飛躍的に進歩しており、教育現場や医療現場への応用が進んでいる。本研究ではVR技術の利点である、三次元情報として可視化できる点、ヒトが受ける刺激を操作することができる点を、以下の2つの分野に応用し研究を行う。Ⅰ 教育現場への応用として、ダンスの指導現場におけるパフォーマンスのフィードバックツールとしての応用を検討する。Ⅱ 医療現場への応用として、空間認知能力の低下がある症例の治療に応用し、その効果を検討する。

・児童生徒の運動に対する効力感の向上を促す運動指導法の検討【継続】
研究代表者：スポーツ健康学部　四方田健二　近年、子どもの体力、運動習慣の二極化の傾向がみられ、学校の体育授業以外で運動する機会の減少が深刻となっている。運動の日常化および卒業後の生涯スポーツの継続のためには運動に対する自己効力感を高めることが重要である。本研究では、児童生徒の運動に対する効力感を向上させるための体育授業等の支援を行い、効力感と運動習慣、運動意欲、体力、運動能力等の実態について明らかにするとともに、効力感の変容過程および効果的な支援や指導の在り方を検討する。

・教師教育カリキュラムの開発　-初任者のリアリティ・ショック緩和ケアプログラムの開発-【継続】
研究代表者：スポーツ健康学部　滝浪常雄　本研究は、初任期（採用1年目から3年目）の小学校教師の経験する教職志望段階に抱く理想と学校現場で直面するギャップ（リアリティ・ショック）や困難の実情を明らかにし、どのように不安や困難を乗り越え教師として成長していくかを検討する。また、これを踏まえ教員養成課程において初任期のギャップへの理解や対処方法に関する指導を取り入れ、養成から採用、現職への移行を支援する方略を検討する。

・ラートおよびＧボール運動の初心者に対する指導法の検討【継続】
研究代表者：スポーツ健康学部　堀場みのり　本研究では、子ども及び大学生に対する体操指導の指導法とその成果を検討することを目的として、ラートおよびGボール運動の指導法を検討し、指導実践を行いその成果を検証する。特に初心者へのラートおよびGボール運動の指導法を提案し、指導経験の少ない指導者に役立てられる知見を得ることを目指す。

一般・個人研究

・全身持久力評価としての2分間ステップテストの再現性と妥当性の検討【継続】
研究者：リハビリテーション学部　石垣智也　日常生活を送る上で、全身持久力は重要な身体機能のひとつである。リハビリテーション（以下、リハビリ）の臨床では実施可能な歩行距離から全身持久力を評価することが多いが、在宅などスペースの限られた環境において、適切に全身持久力を評価する手法は十分に確立していない。本研究目的は、省スペースで実施できる「2分間ステップテスト」に着目し、脳卒中患者、パーキンソン病患者、そして下肢の運動器疾患患者を対象に、2分間ステップテストの再現性と全身持久力評価としての妥当性を検討することである。

・債権譲渡と取消権の帰趨に関する理論的検討【継続】
研究者：法学部　山岡　航　本研究では、不本意な契約をした者からその契約にもとづく債権を譲り受けた者が、債権とともにその発生元である契約の取消権も取得するのかという問題を検討する。これにより、債権の譲渡に際して、譲渡人が債権の発生元である契約からいかなる影響を受けるのかという、債権譲渡の基礎理論に関する問題を総体的に解明する一助となることをめざす。
　具体的には、この問題に関する議論が豊富なドイツ法を参照し、①取消権は不本意な契約を締結した当人のみに付与されるという、わが国の通説的見解の当否およびその根拠、および、②ある者に取消権が付与されるかどうかを決定する要素について、とりわけ理論的な観点から考察を加えることを目的とする。

・条例の制定・改正過程における立法事実及びその変遷の位置づけ【継続】
研究者：法学部　松村　享　地方公共団体の条例制定権は拡大し、多くの地方公共団体において政策的な独自条例が制定されるようになった。このため、条例の制定過程において立法事実に適合した条例の合憲性、適法性が従来以上に重要になっている。しかし、法律、条例に関する立法事実、立法裁量、立法事実の変遷は、これまで司法審査の段階の問題として研究が進められており、立法過程における研究は積極的に行われてこなかった。
本研究では、こうした状況を踏まえて、条例制定過程における立法事実、立法裁量、立法事実の変遷に対して、地方公共団体に与える影響、対応について立法政策の観点から研究を進める。

学部　　　　　　経済学部　
氏名　　　　　　上山仁恵　
期間　　　　　　2021年9月1日～2022年8月31日
国　　　　　　　日本
機関　　　　　　愛知大学経営総合科学研究所
研修課題　　　　金融資産・住宅資産に関連した家計行動の分析

研修概要
2014年1月より、政府は「家計の安定的な資産形成の支援」、及び「成長資金の供給」を目的として少額投資非課税制度（通称NISA）を導入した。本研修では、制度の政策的な効果の実証研究を実施し、その結果、1）NISAは金融リテラシーの中間層を証券市場に参入させる効果を持った、2）NISAの実質的な運用には金融リテラシーの知識ではなく、金融に対する自信といった金融コンピテンシーの影響が大きい、といったことを明らかにした。


学部　　　　　　スポーツ健康学部　
氏名　　　　　　沖村多賀典　
期間　　　　　　2020年4月1日～2020年9月30日
国　　　　　　　日本
機関　　　　　　筑波大学
研修課題　　　　地方分権改革が自治体スポーツ政策に与えた影響
研修概要　
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、研究計画の変更を余儀なくされた。すなわち現在の自治体スポーツ政策に焦点を当てるのではなく、そこに至るまでの制度的背景について把握することとした。具体的には国と自治体のスポーツに関する事務と財政支出の配分関係の歴史的変遷を検討し、戦後日本のスポーツ政策では法律の弱い拘束の中、政策内容や自治体への働きかけが行政判断により決定してきた傾向があり、この間の中央地方関係は一層の分散・分離化が進んだこと等が明らかになった。

本学における「府省共通研究開発管理システム（e-Rad）」の管理は総合研究所事務室で行います。
原則として、専任教員（任期制含む。）として本学に雇用されている教員のみ、着任時にe-Radに登録され、それ以外の機会に登録されることはありません。
不明な点等に関しては、総合研究所事務室までお問い合わせください。