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総合研究所



総合研究所の紹介

総合研究所の活動と役割

総合研究所は、専任教員全員が研究所員として、自らの研究活動はもとより、共同研究・プロジェクトにも参加し、その成果を学内外に広く公開するとともに、教育にも反映させる役割を果たしています。

研究等業績一覧

2018年度研究助成

課題・共同研究

・次世代型コンテンツを応用した地域課題解決モデルの構築と分析
(研究代表者:商学部 伊藤昭浩)
本研究は、名古屋市が抱える地域の課題、とりわけ地域の活性化において、次世代の映像表現をもって解決アプローチをはかることができないか、その実現手法を含めた技術開発について研究を行うものである。本研究は、本学における文部科学省 地(知)の拠点整備事業で蓄積された地域課題解決のための知見やノウハウをもとに、同事業ではフォローしきれていない、より時代に即した技術をキャッチアップし、教育へのフィードバックを含め多面的に研究領域を展開すべく取り組むものである。また、研究にあたり、本学が名古屋市において、行政、企業、民間団体といった、地域社会との間で築き上げてきた関係性を軸として、より商学部の研究領域を特徴づけ、地域社会における本学のブランド力向上に資することを重視し取り組む。

・宗教と民族の対立・交流の現代歴史学的研究【継続】
(研究代表者:国際文化学部 鹿毛敏夫)
世界は、様々な宗教を信仰する人々と、多様な民族出自を有する人々であふれている。地球上に存在するこの異宗教と多民族は、過去において、時に激しく対立し、また交流と融合を繰り返しながら、現代までの歴史を紡いできた。本研究では、2017年度~2020年度の4年間をかけて、宗教と民族の対立・交流の歴史およびその現在を相対的に検証・評価し、21世紀のグローバル化した世界における宗教と民族の共存のあり方を考究する。

・新名古屋論━歴史的文脈を踏まえた発展要因に基づく名古屋将来ビジョンの形成━【継続】
(研究代表者:現代社会学部 井澤知旦)
10年後の2027年のリニア中央新幹線開通予定により、東京・大阪が1時間圏内に入り、名古屋都市圏のみならず国土の構造も大きく変貌すると予測されている。名古屋はこれまでも、経済的空間的に変貌を遂げてきたが、このような歴史的文脈のなかで発展要因を分析し、今日の都市資源のポテンシャル(内発力)や新たな外圧的要素(リニア新幹線等)を踏まえた、根拠のある都市活性化論が、今こそ求められている。つまり、歴史的文脈を踏まえた、将来の活力を持続させる新名古屋論を明らかにすることを研究目的とする。おりしも、本学が名古屋に移転し、満10年を迎えた。現代GP(地域創生プログラム)や「地(知)の拠点」整備事業で地域研究に継続的に取り組んできたが、新名古屋論として集大成を図ることも研究目的とする。

・子どもの運動嫌いを克服する実践的アプローチ━意欲・体力向上を目指す地域活動の成果検証━【継続】
(研究代表者:スポーツ健康学部 中野貴博)
近年、問題視されてきた子ども達の体力低下は、測定値の低下傾向に歯止めがかかりつつある。しかしながら、体力の二極化という新たな問題が顕在化し、早期からの子ども達の運動離れや運動嫌い、苦手意識の発生が問題となっている。そのため、生涯にわたってのスポーツ活動を促進するためにも、より早期から運動の楽しさを伝えることが求められている。そこで、本研究課題では、“こどもスポーツ教育学科”の有する専門性を生かし、運動があまり得意でない子ども達のスポーツ活動を支えるための実践とその成果を検証することを目的とする。また、長期的にはリズムや言葉、数字などに関連した実践活動にも拡大することで、地域で子ども達の生きる力や非認知能力などを育む取組とすることを目指す。
課題・個人研究

・筋衛星細胞の取り込みは廃用性筋萎縮からの回復促進に必要か?
(研究者:リハビリテーション学部 伊東佑太)
廃用性筋萎縮をより早く回復させるために筋力トレーニングが行われるが、その効果のメカニズムには不明な点が多い。少なくとも健常な筋の肥大時とは異なり、萎縮した筋の回復促進には独自のメカニズムが働くことが示唆される。特に筋衛星細胞の筋線維への取り込みが鍵を握ると考えるが詳細に解明されていない。本課題は、筋力トレーニングによって廃用性筋萎縮からの回復が促進されるときに筋衛星細胞が筋線維へと取り込まれるかどうか、またそれがどのようなメカニズムで生じるのかを明らかにすることを目的とする。本課題は病態を持つ筋に対するトレーニング方法の礎となり、再生医療など筋に対する治療へも革新的な発見となる。

・寄付行動の生起及び継続に関する総合的検討【継続】
(研究者:現代社会学部 中島 誠)
社会を支える重要なシステムである寄付行動の心理的メカニズムを明らかにするため、個人特性と社会認識の両面から検討を行う。近年、寄付行動には、被災者等の社会的弱者への緊急対応だけでなく、ふるさと納税やNPOへのクラウドファンディングといった社会参加の機能が注目されている。一方で寄付行動は、他者への援助行動であるものの、不特定の他者への間接的援助という特徴をもち、被援助者と直接関与しない。この特徴により、利他性や返報性を前提とする従来の説明だけでは、寄付行動を十分に説明できない。そこで、本研究では、特にマクロ公正といった社会的感覚や社会的環境の認知(問題の深刻さ、集金組織への理解等)の影響に着目した検討を行い、寄付行動を行う意思決定プロセスを明らかにする。

・高齢女性の体力・筋肉量を保持する至適身体活動【継続】
(研究者:スポーツ健康学部 坂井智明)
後期高齢者が急増すると予測されるなか、健康づくり分野における健康寿命の延伸(日常生活に制限のない期間の延長)に関する研究は散見される程である。加齢に伴う体力の低下は避けようないが、積極的な身体活動で体力の低下速度を遅延させることは可能である。特に体力低下のリスクが高まる70歳を超える世代に、体力・筋肉量の保持・向上を目指した研究は有益であると考えられる。そこで本研究課題では、70歳以上の女性の体力や筋肉量の保持を目的とした至適身体活動量を明らかにするために、(1)高齢者の身体活動、体力、筋肉量に関する国内外の研究を分析し、(2)高齢女性の身体活動と体力・筋肉量の関連を検証する。
一般・共同研究

・理学療法学における知識・技術の向上ならびに卒後教育に関する研究
(研究代表者:リハビリテーション学部 青木一治)
Ⅰ.理学療法の血圧に及ぼす影響に関する研究(2017年からの継続研究):理学療法に対して血圧がどのように反応するのかを知ることは、理学療法の生体への影響を理解するうえで極めて重要であるが、実際に収縮期・拡張期血圧の応答を詳細に検討した報告はない。そこで、通常よく施行される理学療法により収縮期血圧、拡張期血圧がどのように反応するのか、複数施設において、理学療法前後の血圧データをとり理学療法による影響について検討する。
Ⅱ.下肢の末梢動脈血管疾患に対する研究:下肢の末梢動脈疾患(以下、peripheral arterial disease:PAD)は、保存的療法で下肢症状の緩和が得られない場合にはカテーテル治療およびバイパス術などの侵襲的な治療が選択される。カテーテル治療後のPAD患者の身体活動量の実態およびその関連要因は不明である。そこで、カテーテルによる血管内治療後のPAD患者の身体活動量およびその関連因子を明らかにする。

・小中学生の投打動作の分析と指導法の検討【継続】
(研究代表者:スポーツ健康学部 齋藤健治)
ボール投げ運動は、複雑な関節運動の組み合わせから成り立っており、身体運動の技能転移の点からも興味深い。小中学生に適した投運動を中心とする野球の指導方法を模索することは、スポーツパフォーマンス向上や障害予防のためだけでなく、投運動の環境づくりを起点とした体育・スポーツ文化の醸成にもつながると考えられ、したがって体育・スポーツ分野における重要な課題の一つになるといえる。本共同研究会では、小中学生の投打動作の計測・分析を行い、その結果をもとにして指導法を検討、考案していくことを目標とする。その延長線上には、動作のパフォーマンス構造分析をもとにした指導構造、スポーツ技能としての投打およびその転移、並行してスポーツ文化としての野球のあり方や存在意義までの射程の広がりを意識している。
一般・個人研究

・自治体による空家対策に関わる政策効果の検証━愛知県日進市の事例━
(研究者:経済学部 上山仁恵)
本研究の目的は、自治体による空家対策に関わる政策が住民の適切な持家管理に対し影響を与えるか否かについて計量的に検証するものである。総務省統計局「住宅・土地統計調査」を見ると、最新の調査結果である平成25年現在、全国の空家数は820万戸、総住宅数に占める空家数(すなわち空家率)は13.5%であり、高齢化や若年層の都市部流出の加速に伴いその推移は年々上昇している。適正に管理されていない不動産の増加は景観の悪化や防災・防犯機能の低下等、住環境に様々な外部不経済をもたらす。現在多くの自治体は空家増加の抑制を目的に空家対策に関わるガイドラインや条例を制定しているが、本研究では愛知県日進市を対象に、自治体による空家対策に関わる政策的効果を実証的に明らかにするものである。

・人工知能(AI)技術の進歩が知的財産制度に及ぼす影響
(研究者:法学部 菱沼 剛)
AI(人口知能)によって生み出された知的財産を巡る法規範の歴史的経緯、理論的枠組みを踏まえつつ、最近の議論の動向を分析し、今後の展望を行う。すなわち、AIによって創作された知的財産は知的財産法による保護を受けるのか、AIは侵害主体たり得るか、またAI技術の進歩が営業秘密の保護にどのような影響を与えるかを研究する。国内法および国際規範から見た検討を踏まえつつ、技術革新や各国の動向、国際社会における議論の経緯・現状、新興国の台頭が及ぼす影響といった観点をカバーしつつ、専門家や実務家の知見を踏まえ分析する。さらに将来的には、出版や会合を通じて広く社会からの反応を得ながら、新しい問題点を発見・分析し、今後の研究の方向性を探る。学際的な観点、実務界の視点を重視する。

・19世紀オスマン帝国とギリシア王国間の国境地域に対するオスマン帝国政府の統治政策
(研究者:国際文化学部 吉田達矢)
本研究の目的は、19世紀オスマン帝国の「辺境」であるとともに、「ギリシア民族独立・復興運動」が活発に展開されたギリシア王国と国境を接する地域において、その国境地域をオスマン帝国に繋ぎ止めるために同帝国政府が具体的にどのような政策を実行したのかという問題を、オスマン公文書など一次史料の分析に基づいて明らかにすることである。

・変成岩中の鉱物包有物を用いた造山帯形成過程の解明
(研究者:スポーツ健康学部 小林記之)
近年、鉱物中の多相包有物(例えば、非晶質体や結晶質体など)は、高温変成作用時における、部分溶融メルトあるいは流体の化石として報告されている。また超高圧変成作用の指標となるコース石やダイヤモンドがジルコンやザクロ石中の包有物として報告され注目されている。しかし、これらはマイクロ~ナノメートルスケールの組織を有しており、従来行われている鉱物表面からの観察・分析だけでは、十分な情報を取得できていない。そこで本研究では、詳細な野外調査に加え、最新の分析手法、集束イオンビーム装置(FIB)による試料作製法と透過型電子顕微鏡(TEM)観察、ラマン(Raman)分光分析を組み合わせ、鉱物中の包有物の3次元形状や分布さらには、TEMを用いたマイクロ~ナノメートルスケールでの組織観察・分析の結果から、包有物を含めた鉱物・岩石の熱史の解明を目指す。

・不活動に伴う痛み発症におけるNGFを介した分子機構の解明
(研究者:リハビリテーション学部 肥田朋子)
不活動により外傷がなくても痛みが生じる。申請者らは、この痛みに関与する物質として神経成長因子Nerve growth factor:NGF)の関与を示してきているが、NGFが痛みを引き起こす分子機構はまだ解明されていない。そのため本課題の目的は不活動に伴う痛み発症の分子機構、特にNGFに関わる分子機構の解明である。

・複合性局所疼痛症候群における注視行動パターンと疼痛症状の関係に関する研究
(研究者:リハビリテーション学部 城 由起子)
複合性局所疼痛症候群(CRPS)は難治性慢性疼痛に含まれ、重篤な日常生活活動障害やQOLの低下を呈する。しかし、その発症要因や病態については未だ不明な点が多い。
CRPS患者では、視覚的な自己身体中心が患側へ偏移していることが知られており、そのような視空間認知の歪みとCRPSの痛みには何らかの関係があると考えられている。
本研究は、CRPSの病態解明の一つとして、eye tracking(視線動向)分析を用い、CRPS患者の注視行動から、外界や自己身体の視覚的認識様式の特徴を調べる。

・ストリートダンサーの腰部痛に対するメディカルチェックの検討
(研究者:リハビリテーション学部 佐藤菜穂子)
現代的なリズムのダンス、いわゆるストリートダンスは、小・中学校の体育の授業にも導入され、さらには2018年のユースオリンピックにブレイクダンスが採用されるなど、ユース世代のダンサーが増えてきている。日本のユース世代のダンサーを対象に傷害調査を行った応募者の研究では、腰部痛が多く報告されたが、その発生のメカニズムや腰部痛を有するダンサーの特徴は明らかになっていない。本研究の目的は、ストリートダンスの腰部痛を対象としたメディカルチェックをユース世代のダンサーに実施し、腰部痛発生に関与する身体的・体力的な因子を特定すること、また腰部痛発生を予防するための有効なメディカルチェックを検討することとする。

・変形性膝関節症の発症・進行における筋力低下の影響
(研究者:リハビリテーション学部 渡邊晶規)
変形性膝関節症の進行における筋力低下の影響を明らかにすること。
膝関節の安定性に寄与するとされ、変形性膝関節症の予防・治療に重要であるとされている大腿四頭筋を機能不全とすることで、変形性膝関節症の進行にどのように影響するか明らかにする。具体的には変形性膝関節症モデルラットを用い、大腿神経切断の有無により、関節軟骨の変性にどの程度の差が生じるのかを組織学的手法を用いて明らかにすること。

刊行物

  • 名古屋学院大学論集 社会科学篇
  • 名古屋学院大学論集 人文・自然科学篇
  • 名古屋学院大学論集 言語・文化篇
  • 名古屋学院大学論集 医学・健康科学・スポーツ科学篇
  • 研究年報
  • 研究叢書
  • ディスカッションペーパー

各刊行物目次紹介


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本学は、研究の信頼性と公正性を確保し、効率的な研究を遂行するため、文部科学省の「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」に基づき、競争的資金等の管理・監査及び使用等に関する以下の事項を定めています。

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窓口一覧

相談窓口

場所 時間 電話番号 FAX
総合研究所事務室(名古屋キャンパスしろとり希館5階) 9時00分~17時00分 052-678-4089 052-682-6812

告発窓口

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監査室(名古屋キャンパスしろとり曙館3階) 9時00分~17時00分 052-678-4073 052-684-4068
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検収窓口

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総合研究所事務室(名古屋キャンパスしろとり希館5階) 9時00分~17時00分 052-678-4089 052-682-6812
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文部科学大臣決定として「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」が改正及び公表されたことを受け、平成26年度から本学との取引にあたっては業者の皆様に誓約書の提出をお願いしております。
誓約書ご提出お願いの文書が届きました際には、何卒ご理解、ご協力の程よろしくお願いいたします。

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名古屋学院大学では研究活動上の不正行為に係る告発又は相談を受け付ける窓口を設置しています。

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  • 告発をしたことを理由として、不利益な取扱いを受けることはありません。
  • 告発が悪意に基づく告発であったことが判明した場合は、当該告発者の氏名の公表、懲戒処分、刑事告発その他必要な措置を講ずることがあります。