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総合研究所



総合研究所の紹介

総合研究所の活動と役割

総合研究所は、専任教員全員が研究所員として、自らの研究活動はもとより、共同研究・プロジェクトにも参加し、その成果を学内外に広く公開するとともに、教育にも反映させる役割を果たしています。

研究等業績一覧

2017年度研究助成

課題・共同研究
  • 宗教と民族の対立・交流の現代歴史学的研究(研究代表者:国際文化学部 鹿毛敏夫)
    世界は、様々な宗教を信仰する人々と、多様な民族出自を有する人々であふれている。地球上に存在するこの異宗教と多民族は、過去において、時に激しく対立し、また交流と融合を繰り返しながら、現代までの歴史を紡いできた。本研究では、2017年度~2020年度の4年間をかけて、宗教と民族の対立・交流の歴史およびその現在を相対的に検証・評価し、21世紀のグローバル化した世界における宗教と民族の共存のあり方を考究する。

  • 新名古屋論━歴史的文脈を踏まえた発展要因に基づく名古屋将来ビジョンの形成━(研究代表者:現代社会学部 井澤知旦)
    10年後の2027年のリニア中央新幹線開通予定により、東京・大阪が1時間圏内に入り、名古屋都市圏のみならず国土の構造も大きく変貌すると予測されている。名古屋はこれまでも、経済的空間的に変貌を遂げてきたが、このような歴史的文脈のなかで発展要因を分析し、今日の都市資源のポテンシャル(内発力)や新たな外圧的要素(リニア新幹線等)を踏まえた、根拠のある都市活性化論が、今こそ求められている。つまり、歴史的文脈を踏まえた、将来の活力を持続させる新名古屋論を明らかにすることを研究目的とする。おりしも、本学が名古屋に移転し、満10年を迎えた。現代GP(地域創生プログラム)や「地(知)の拠点」整備事業で地域研究に継続的に取り組んできたが、新名古屋論として集大成を図ることも研究目的とする。

  • 子どもの運動嫌いを克服する実践的アプローチ━意欲・体力向上を目指す地域活動の成果検証━(研究代表者:スポーツ健康学部 中野貴博)
    近年、問題視されてきた子ども達の体力低下は、測定値の低下傾向に歯止めがかかりつつある。しかしながら、体力の二極化という新たな問題が顕在化し、早期からの子ども達の運動離れや運動嫌い、苦手意識の発生が問題となっている。そのため、生涯にわたってのスポーツ活動を促進するためにも、より早期から運動の楽しさを伝えることが求められている。そこで、本研究課題では、“こどもスポーツ教育学科”の有する専門性を生かし、運動があまり得意でない子ども達のスポーツ活動を支えるための実践とその成果を検証することを目的とする。また、長期的にはリズムや言葉、数字などに関連した実践活動にも拡大することで、地域で子ども達の生きる力や非認知能力などを育む取組とすることを目指す。
課題・個人研究
  • 寄付行動の生起及び継続に関する総合的検討(研究者:現代社会学部 中島誠)
    社会を支える重要なシステムである寄付行動の心理的メカニズムを明らかにするため、個人特性と社会認識の両面から検討を行う。近年、寄付行動には、被災者等の社会的弱者への緊急対応だけでなく、ふるさと納税やNPOへのクラウドファンディングといった社会参加の機能が注目されている。一方で寄付行動は、他者への援助行動であるものの、不特定の他者への間接的援助という特徴をもち、被援助者と直接関与しない。この特徴により、利他性や返報性を前提とする従来の説明だけでは、寄付行動を十分に説明できない。そこで、本研究では、特にマクロ公正といった社会的感覚や社会的環境の認知(問題の深刻さ、集金組織への理解等)の影響に着目した検討を行い、寄付行動を行う意思決定プロセスを明らかにする。

  • 高齢女性の体力・筋肉量を保持する至適身体活動(研究者:スポーツ健康学部 坂井智明)
    後期高齢者が急増すると予測されるなか、健康づくり分野における健康寿命の延伸(日常生活に制限のない期間の延長)に関する研究は散見される程である。加齢に伴う体力の低下は避けようないが、積極的な身体活動で体力の低下速度を遅延させることは可能である。特に体力低下のリスクが高まる70歳を超える世代に、体力・筋肉量の保持・向上を目指した研究は有益であると考えられる。そこで本研究課題では、70歳以上の女性の体力や筋肉量の保持を目的とした至適身体活動量を明らかにするために、(1)高齢者の身体活動、体力、筋肉量に関する国内外の研究を分析し、(2)高齢女性の身体活動と体力・筋肉量の関連を検証する。
一般・共同研究
  • 産業・地域システム研究会(研究代表者:経済学部 児島完二)
    グローバル化が進行し、少子高齢化を迎える日本経済の中で、地域の企業や自治体・市民などは、どのような問題に直面し、いかなる対応を図っているのか。産業・地域システム研究会は、そうした課題を対象に多面的な視点からアプローチすることを研究の眼目としている。発足時には、10人(学内8人、学外2人)というメンバー構成とし、多彩な視点(エネルギー、環境、ICT、産業組織、ものづくり、労働、イノベーション、平和、少数民族など)からのアプローチを可能とした。発足年度から日本の各地域が抱える課題の「先進地」ともいうべき離島に着目し、三重県鳥羽市の答志島での調査を実施した。引き続き、鹿児島県種子島や山口県周防大島、長崎県小値賀島の現地調査から、グローバル化する経済社会で将来の日本が直面するとみられる課題との類似性も浮かび上がってきている。

  • NGUリハビリテーション研究会(研究代表者:リハビリテーション学部 青木一治)
    理学療法学における知識・技術の向上ならびに学術研究活動への貢献を目的に、本学教員と卒業生が中心となって研究活動を行っている。主な専門領域としては、①基礎理学療法、②運動器理学療法、③内部障害理学療法について計画を進めている。また、学部生も参加できるよう、症例検討会や講演会も取り入れ、研究・教育連携の場となることも本研究会の目的として活動している。現在卒業生も臨床経験を積んだものが増えていることから、多施設間研究ができる土壌も構築されつつある。今後は臨床理学療法における多施設を利用しての効果検証ができるよう目指している。

  • 現代社会における様々な構造的暴力の解明(研究代表者:経済学部 阿部太郎)
    平和学は、暴力の除去を目的として生み出された学問分野である。平和学の発展において、ヨハン・ガルトゥングが提起した構造的暴力という概念が一つの飛躍をもたらした。行為者がはっきりしている直接的暴力にとどまらない社会構造的な問題についても、平和の問題として取り組むことが可能となったからである。本研究会は、その構造的暴力の視角から、現代社会に存在する様々な問題を分析することを目的とする。また、平和学の役割が益々求められている昨今の社会状況が存在する一方、新しい学問であるが故に、平和学が社会に十分認知されているとは言いがたい。社会への平和学の普及、認知を促進することも、本研究会のもう一つの目的である。
    平和学研究会

  • 小中学生の投打動作の分析と指導法の検討(研究代表者:スポーツ健康学部 齋藤健治)
    ボール投げ運動は、複雑な関節運動の組み合わせから成り立っており、身体運動の技能転移の点からも興味深い。小中学生に適した投運動を中心とする野球の指導方法を模索することは、スポーツパフォーマンス向上や障害予防のためだけでなく、投運動の環境づくりを起点とした体育・スポーツ文化の醸成にもつながると考えられ、したがって体育・スポーツ分野における重要な課題の一つになるといえる。本共同研究会では、小中学生の投打動作の計測・分析を行い、その結果をもとにして指導法を検討、考案していくことを目標とする。その延長線上には、動作のパフォーマンス構造分析をもとにした指導構造、スポーツ技能としての投打およびその転移、並行してスポーツ文化としての野球のあり方や存在意義までの射程の広がりを意識している。
一般・個人研究
  • 昭和期の絵双六を用いた知識社会学的研究(研究者:現代社会学部 早川洋行)
    本研究は、昭和期に製作された絵双六を分析することで、現代日本人のエートスの形成過程を明らかにすることを目的とする。絵双六は、「上がり」に最も高い価値をもつ状態をおくことから、それで遊ぶ人々が何をもっとも価値付けていたのかがわかる。とくに「出世双六」は、「上がり」のみならず、そこへ至る過程から、当時の人びとのキャリアデザインが、どのようなものであったのかを知る絶好の資料である。また描かれたものからは、ジェンダーや家族観、英雄像や理想とされる生活や忌避される生活を具体的に知ることが出来る。本研究では、昭和期に作られた多種多様な絵双六から普遍的な意味を抽出し、社会学的に解明してみたい。

  • 変形性関節症に対する理学療法効果検証に向けた至適動物モデルの検討(研究者:リハビリテーション学部 渡邊晶規)
    変形性関節症に対する理学療法効果を検証する上で、適当な実験運動モデルを検討すること。外科的介入による膝関節不安定モデル(内側半月脛骨靭帯切除モデル;DMMモデル)を用い、関節軟骨の組織学的変化を観察する。週齢ならびに術後の期間を種々設けることにより、変形性関節症モデルの発生・進行状況を比較する。その上で理学療法介入の特徴を踏まえ検討を行う。

  • ストリートダンスにおける傷害調査(研究者:リハビリテーション学部 佐藤菜穂子)
    現代的なリズムのダンス、いわゆるストリートダンスは、小・中学校の体育の授業にも導入され、さらには2018年のユースオリンピックにブレイクダンスが採用されるなど、ユース世代のダンサーが増えてきている。より難易度の高い技が要求されるようになり、傷害の発生が予想される一方で、野球やサッカーなどの一般的なスポーツとは異なり、ストリートダンスでは傷害の調査はほとんどなされておらず、傷害予防についても検討されていないのが現状である。そこで本研究では、ストリートダンスの傷害調査を行い、頻発する傷害の部位やリスクの高い動作を特定し、傷害予防の基礎的な情報を提供することを目的とする。

  • 中央アジアにおけるウマ、ラクダと人間の相互関係━カザフ人の牧畜文化の研究から━(研究者:現代社会学部 今村薫)
    中央アジアは、ウマ、ラクダといった大型家畜の重要な起源地である。「家畜化」とは人類史上一度限りの出来事ではなく、動物の肉、乳、皮、運搬力、移動能力などを次々と引き出す、人間と動物の相互交渉のプロセスである。本研究は、家畜化の問題を明らかにするため、カザフ人の牧畜文化に注目し、ウマとラクダの飼育方法と文化的知識について研究する。この研究は、現在の家畜の潜在能力を探求し、資源の有効利用に役立つ。中央アジアの草原と乾燥地は近年の気候変動の影響を受けやすく、環境的に不安定な地域であるが、ウマ、ラクダ牧畜を通じて草原と乾燥地の持続的利用の方法を提案する。

  • ビルマ系難民のトランスナショナリズムに関する研究(研究者:国際文化学部 人見泰弘)
    2011年ビルマ民政化以降、かつて政治迫害によって日本に離脱してきたビルマ系難民の本国帰還が進んでいる。ビルマのさらなる体制変化をふまえて、以下の研究に取り組む。①祖国民政化をビルマ系難民の移住機会の再編契機ととらえ、祖国民政化がビルマ系難民の移住戦略に与える影響を日緬両国のフィールド調査によって明らかにする。②トランスナショナリズム視角を応用しつつ、ビルマ系難民の日緬両国をまたぐ越境的活動を分析し、難民の国際移動からみた新たな日緬関係を導き出す。

刊行物

  • 名古屋学院大学論集 社会科学篇
  • 名古屋学院大学論集 人文・自然科学篇
  • 名古屋学院大学論集 言語・文化篇
  • 名古屋学院大学論集 医学・健康科学・スポーツ科学篇
  • 研究年報
  • 研究叢書
  • ディスカッションペーパー

各刊行物目次紹介


競争的資金当取り扱いについて

本学は、研究の信頼性と公正性を確保し、効率的な研究を遂行するため、文部科学省の「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」に基づき、競争的資金等の管理・監査及び使用等に関する以下の事項を定めています。

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窓口一覧

相談窓口

場所 時間 電話番号 FAX
総合研究所事務室(名古屋キャンパス希館5階) 9時00分~17時00分 052-678-4089 052-682-6812

告発窓口

場所 時間 電話番号 FAX
監査室(名古屋キャンパス曙館3階) 9時00分~17時00分 052-678-4073 052-684-4068
公益通報の方法、公益通報者の保護等に関しましては、下記をご覧ください。

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検収窓口

場所 時間 電話番号 FAX
総合研究所事務室(名古屋キャンパス希館5階) 9時00分~17時00分 052-678-4089 052-682-6812
瀬戸キャンパス総合事務部(瀬戸キャンパス希望館2階) 9時15分~17時15分 0561-42-0350 0561-42-0629

業者の皆様へ

文部科学大臣決定として「研究機関における公的研究費の管理・監査のガイドライン(実施基準)」が改正及び公表されたことを受け、平成26年度から本学との取引にあたっては業者の皆様に誓約書の提出をお願いしております。
誓約書ご提出お願いの文書が届きました際には、何卒ご理解、ご協力の程よろしくお願いいたします。

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研究活動上の不正行為に係る相談・告発窓口について

名古屋学院大学では研究活動上の不正行為に係る告発又は相談を受け付ける窓口を設置しています。

相談・告発窓口

場所 時間 電話番号 FAX
監査室(名古屋キャンパス曙館3階) 9時00分~17時00分 052-678-4073 052-684-4068

留意事項

  • 告発を受け付けた場合は、告発者の氏名・連絡先、不正を行ったとする研究者または研究グループ等の氏名又は名称、研究活動上の不正行為の態様その他事案の内容を明示し、かつ、不正とする合理的理由が示されていなければなりません。
  • 告発をしたことを理由として、不利益な取扱いを受けることはありません。
  • 告発が悪意に基づく告発であったことが判明した場合は、当該告発者の氏名の公表、懲戒処分、刑事告発その他必要な措置を講ずることがあります。