10/29（木）中日新聞朝刊：現代社会学部江口忍教授がコメント

10月29日（木）中日新聞朝刊「名古屋３地区下落15％以上／地価弱いブランド力、接待減」に現代社会学部江口忍教授のコメントが掲載されました。
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、国税庁が今年６月末の地価動向を調べたところ、名古屋市中区錦三の１月からの下落率が19％で全国最大となり、栄や大須といった同市中心部の歓楽街も15％以上となりました。
この記事の中で江口教授は、「錦三は『コロナで危ない』というイメージが行き過ぎ、飲食店から客が離れた影響が大きい。大須と栄はインバウンド（訪日外国人客）需要の低迷が大きく、さらに栄は百貨店の売り上げ減も響いた」と説明されています。