本学大学院では、学習・研究に前向きな意欲を持つ方のために下記のような経済的支援や学習環境の整備・提供を行っております。

【経済的支援】

【学習環境】

初年度および2年次以降の学費を公開しています。
各種奨学金手当の適用を受けられるほか、標準年限を超えて在学し、学期初めに修了用件を1科目満たさない場合の学費は、その期の授業料を半額が免除されるなど、学習・研究に取り組みやすいよう制度を設定しております。

アクティブ・シニアの向学心や研究心を経済的に支援　―この制度により、満58歳以上の学生の授業料を50％減免します

本学大学院では2009年度より「大学院シニア学生授業料減免制度」を実施することとしました。
これは、大学院で学びたい、研究したいと考えておられるアクティブ・シニア（満58歳以上の方）の学びや研究を経済的に支援するために新設した制度です。本学大学院に入学後、毎年4月1日現在の年齢が満58歳以上であって、一定の条件を満たした場合、その年度の授業料の50％の減免を受けることができます（通学制：年間授業料74万円のうち37万円が免除 / 通信制：年間授業料54万円のうち27万円が免除　2009年度）。
団塊世代を中心とするシニア層の中には、大学院で学びたいという意欲はあるが、会社を定年退職することによる収入減や老後の生活への不安を考慮して、大学院への入学を躊躇している方が多数おられると思います。そのような方にこの制度を活用してぜひ新たなチャレンジをしていただきたいと考えています。

本制度新設の背景と趣旨

本学では、かねてより地元の自治体や地域社会との連携によりシティーカレッジの開設など社会人の生涯学習に力を注いできました。また、大学、大学院でそれぞれ社会人入試を実施し、向学心に溢れる社会人の方に学びの場を提供してきました。特に、大学院は開設当初より他に先駆けて名古屋都心（栄）にサテライトを設置、平日夜間と土曜日に授業をおこなうなど社会人院生が勉強・研究しやすい環境を整備しています。おかげさまで、それらの点で高い評価をいただき、多くの社会人院生が大学院で学び、研究して博士号、修士号の学位を取得されています。
社会人院生の年齢層は大学卒業後の20歳代から70歳代後半まで実に幅広く、また、経歴、経験も多種多様な方々がおられます。特に、50歳代から60歳代の方を中心に勉強や研究への意欲は旺盛で、ご本人たちの活躍のみならず、周りの院生たちにも好影響を与え、大学院全体の活性化にもつながっています。
近年、団塊世代が企業等の定年退職期を迎えることもあり、多くのシニア層がファーストステージに区切りをつけ、セカンドステージをスタートしようとしています。
人は転機にこそ、自らの足跡を振り返り、また、新しい路に一歩を踏み出す準備をするものです。特に人生の大きな節目を迎えられるシニアの方々は、長年にわたる豊かな社会経験をもち、様々な分野での実践を踏まえた幅広い知識を身に付けておられます。そういった経験や知識を集大成して、学術的な面から考察しながら論文にまとめ、ぜひとも社会に発信していただきたいと考えています。
一方、これから始まるセカンドステージでは、これまで培った知識や経験を生かしつつ新たな分野を創生したり、これまでとはまったく違った分野を目指されたりすることでしょう。今後のセカンドステージ・スタートのために新たな分野を研究したいと志向しておられるアクティブ・シニアの方を支援していきたいと考えています。
また、様々な年代、様々な分野の院生が集まる中で、アクティブ・シニア同士、あるいは教員や現役の院生、社会人院生とのコミュニケーションの場として本学大学院を活用していただき、様々なアイディアを生みだしていただきたいと考えています。

本学大学院の正規課程に在籍する私費外国人留学生（留学ビザ取得者に限定）で、経済的理由により修学困難な場合、一定の条件を満たせば、学業継続を支援することを目的にその年度の授業料の50%を減免する制度があります。

下記の奨学金制度を利用することができます。

詳しくは「奨学金・財政支援」のページをご確認ください。

奨学金・財政支援

一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者（在職者）または一般被保険者であった方（離職者）が経済経営研究科経営政策専攻高等専門教育コースまたはソリューションコース（厚生労働大臣指定教育訓練講座）を修了した場合、支給要件期間に応じて教育訓練給付金がハローワーク（公共職業安定所）から最大10万円が支給されます。

名古屋学院大学大学院学生研究奨励金

本学大学院では、院生の研究活動の活性化と研究水準の向上を図るため、各研究科・専攻において継続的・系統的に研究すべき基幹となる研究テーマを選定し、そのテーマに沿って複数の院生が1つの研究課題を共有して、共働的な研究活動を推進することを奨励しています。
これにより、院生が行なう共同研究またはプロジェクト型研究に対して大学院生研究奨励金を1件あたり年間20万円を限度とし、支給します。

大学院教育研究振興補助金

本学大学院における教育研究を振興するために、本学院生または指導教員が学術論文、著書を公刊した場合、そこに至るまでに要した教育研究費用に対し、一定の条件のもとで、個人研究10万円、共同研究は1人10万円として人数分合計額を、それぞれ限度額として支給します。（対象となる学術論文とは、国際学術雑誌、日本学術会議が認定する学協会が発行する論文集に掲載された原著論文、名古屋学院大学論集・年報および名古屋学院大学大学院院生協議会経済経営論集です。学術論文掲載の雑誌および単行本にはISBNまたはISSNがついていることを必要とします。）

長期履修制度とは、職業を有している等の事情により、通常の修業年限では大学院の教育課程の履修が困難な者に限り、標準修業年限を超えて計画的に教育課程の修学をおこなう制度です。対象となる者は、職業を有する者（主としてその収入で生計を立てている非正規職員を含む）および、出産、育児、介護、その他やむを得ない事情により、フルタイム学生としての修学が困難と認められる者です。認められれば、標準修業年限の授業料で最大その2倍の期間まで在学できる制度で、入学前と在学中（最終年次を除く）に申請することができます。

本学には、ビジネス現場に近く交通の便の良い、名古屋・栄の中日ビル7階に「さかえサテライト」というサテライトキャンパスを設置しています。主に経済経営研究科では、講義のほとんどが、平日夜間（18：15～21：15）と土曜日（9：30～16：45）に「さかえサテライト」で行われますので、平日昼間に仕事をもつ社会人の方にも仕事帰りに無理なく通学していただけます。

名古屋キャンパス日比野学舎の8階に大学院共同研究室を設けています。研究室には個人ブースおよびロッカーが設置されています。また、無線LANを構築していますので、ネットワークを通して本学学術情報センターの蔵書検索やインターネットへの接続ができます。
さかえサテライトでも院生研究室／図書室を設けています。机・イスやキャレルを設置し、インターネット接続のできるパソコンを置いていますので、院生が共同で利用できます。