実社会で多様なニーズに対応しうる、専門的知識を有した人材を養成します
経済学専攻は、経済に関するより高度な専門的知識を教授することにより、経済学研究者、ならびに経済の高度な専門的知識を生かして実社会で広く活躍できる人材を養成することを目的とします。
理論系、政策系、金融・財政系・国際系(外国・世界・エネルギー)、経済史系など、経済学を多彩な領域からカバーし、各分野の専門家による授業を展開しています。学びの目的に応じて、「総合研究コース」「政策創造コース」「税法研究コース」のいずれかを選択することで、個々の研究課題に重点を置きながら、幅広い領域を学ぶことができます。
経済学専攻は、経済学の研究者を育成するだけでなく、税理士資格や教職専修免許などを取得し、勤務する職場でより活動的に能力を発揮しようとする人たち、あるいは地域社会において積極的に活動しようとする市民層の育成も目標としています。
経済学専攻では、産業界との関係を密にし、実践的な教育研究力を高め、企業連携プログラムやインターンシップを広く展開することによって、学生の教育に生かしていくことを目指してます。カリキュラムは経済系の伝統的な学問構成を基礎としながらも、高度に専門的な知識を持ち、深い教養と知識を身につけている中堅的な職業人を養成すべく構成されており、法律と産業・地域経済の関連の科目が多数配置されていて、近年の入学者ニーズに即応したものとなっています。
本専攻では講師陣に実務経験豊富で高度な知識を有する税法のスペシャリストを揃え“実学”を展開するとともに、税理士試験科目(税法)の一部免除が受けられるよう、きめ細かな修士論文指導をおこなっています。また、急激に変化する経済社会、ビジネス環境の中でクライアントに対して的確なアドバイスができるよう、経営助言力・指導力を高める多彩なビジネス科目を開講し、幅広いフィールドで活躍できる税理士の育成を目指しています。
経済学専攻で税法関係の研究をして修士(経済学)の学位を取得し、経営政策専攻で会計学関係の研究をして修士(経営学)の学位を取得することにより、両分野での科目免除を申請することも可能です。


